博士の独り言他

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出た、数々の表彰自慢。
どれだけ賞を取ったか見せびらかす人間なんて信用するかいな。自分を大きく見せようとする虚栄心を隠そうともしていない。
あからさまに自分を良く見せようとしているのが分かったり、力を誇示する人間には近づかないのが当然の感情ってもんだ。弟子は師匠に自分を重ねて酔っているからそんなことも忘れてしまってるんだろう。
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　「国旗・国家の実施率の低い都道府県ほど生徒の問題行動が多い」という調査も発表されているが、高校生のいじめや暴力行為が全国でもトップクラスの三重県は、まさにそれに当てはまる。その元凶と思われるのが、「全国一」といわれる日教組の加入率（98％）である。日教組の“不正な勤務”と“異常な教育”は、いまなお日本の教育の深刻な問題であり続けている。

三重県は98%ってすごいな。
教育再生は『地公法改正』から！ : 松浦光修先生のコラム

長年、日教組問題に取り組んできて、近年、私はその「病根」とその「摘出」方法が、明瞭に見えてきた。「病根」とは、彼らの“集票力”である。つまりは政治力であるが、その傾向は特に地方において著しい。そこから生じる政・官・労の癒着…、それこそが、じつは戦後教育の「病気」の「完治」をいまだに阻害し続けている「病根」なのである。

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佐高信。こんな人がしゃべり場で「すぐムカツク若者」に「君達には義憤というものが足りない」とかお説教してたんだよな。この人のは私憤だろ。
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　対応に出た担当者、関係者におり、「BBCでは、共同の配信を参考にすることはあるが、あくまでも独自の検証と分析にもとづいて報じている。共同や朝日の配信には意図的な方向性があり、標準的な日本のメディア報道ではないことを我々も知っている。日本の皆さんは、英国メディアであるBBCの報道を信頼していただきたい」（要旨）とのコメントを得たので、小稿に報告する。

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他国と比べれば、とても「国政選挙」とは思えない投票率の低さは何を意味するのか。これが、既得権益しか頭にない組織政党からの議員輩出を高めて来たのである。日教組や全国的な組合組織に支えられる民主党。創価学会と（＝イコール）の公明党。そして、共産党。社民党。

　多くの有権者が選挙に「そっぽ」を向く。それに乗じて、「日本国民の安全と生命と財産」を売る反日政党が跋扈（ばっこ）して来たのである。選挙に行かなかった有権者が投票所に戻り、1％でも、2％でも投票率を上げる。それが実現すれば、反日政党の落選議員は確実に増える。

　衆議院で30議席を持つ公明党。だが、投票率が70％を超えれば、ひと桁に減る。さらに80％台になれば、当選議員は2〜3人の水準に落ちるとの分析がある。これが議会制民主主義に国民が参加する本分であり、頑張っても支持率4％程度の反日政党が、30議席も保有していること自体が異常なのである。

中国

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　法輪功は、中共政権の崩壊が「中国民主化」への第一歩ととらえている。中国共産党の矛盾を指摘する「九評」により、民間レベルから中国共産党の構成員に脱党を呼びかけている。軍隊と警察、スパイまで揃える巨大組織・中共に対し、命がけの脱党運動を直接展開しているのは、世界広しといえども、この法輪功のみである。

そりゃ弾圧されるわけだ。
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「入手経路」を気遣ってのことだろう。この「日本解放第二期工作要領」とも呼ばれる文書は、アジアで某国で日本人が偶然に手にしたものではない。毛沢東率いる中共の脅威を感じとった西側諸国が、相応の時間をかけて、実際に中共領土内から漏れ伝わってくる情報、データの粋を集めて編集。それを開示したのが、1972年（昭和47年）であった。

　ある意味で、早すぎた「日中国交回復」への警告でもあり、中共の真の姿を知るべし、との警告でもあった、と筆者は分析している。それを日本語訳した段階で、「民主連合政府」等のローカルな独自の言葉が混入した。そう考察する。 そして警告の通り、その直後の日本の経済成長にはブレーキがかかった。

　類似する同年代の文書が世界各地の大学、図書館に各国語で存在しており、その一部は、明らかに報告書の形態がとられているからだ。筆者が初めて目にしたのは院生時代で、米国のある大学の大きな図書館の一隅だった。この時に、中共（中国共産党）のおぞましさを思い知ったのである。

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役者はそっちの人多いらしいからなぁ。反体制志向が昂じてそうなるんだろうか。

朝鮮半島

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　この吉田清治は、陸軍軍人の経歴を持つが、1947年に、下関市議会議員選挙に日本共産党から立候補（落選）。「朝鮮人慰安婦と日本人」（1977年）を新人物往来社から出版。その中で、戦時中に日本軍人が朝鮮の女性を強制連行し慰安婦にしたと記述。1982年に、第一次樺太朝鮮人裁判で朝鮮人奴隷狩りを証言。そして、1983年、この朝日新聞の“従軍慰安婦”報道の題材となった『私の戦争犯罪』を出版した。

　湊郁彦氏はその検証の状況を自著『慰安婦と戦場の性』の中に記している。虚構をバレた吉田は、後の週刊新潮掲載のインタビュー（1996年5月29日付）で、「本に真実を書いても何の利益もない。事実を隠し自分の主張を混ぜて書くなんていうのは、新聞だってやるじゃないか」と開き直り、「人間狩りを行った場所は創作を交えた」と認めた。

http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-254.html
・北朝鮮制裁の為にパチンコ業界にメスを入れよ ～いつまでパチンコルートで対北支援を続けるのか～ | アジアの真実
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昨年（平成17年）、戦後60年に当たり、天皇皇后両陛下には、去る6月27日から28日にかけて、サイパン御訪問に臨まれた。
　この御訪問に際し、現地の韓国人が、天皇皇后両陛下を侮辱する反日デモを企（くわだ）てたが、サイパン島の住民は、「もし韓国人が天皇陛下に抗議するなら、我々は韓国企業をボイコットする」と宣言。韓国人の策動を打ち破り、天皇皇后陛下をサイパン市民の歓迎の中により、無事に御迎えしたのであった。

サイパンでボイコット運動なんてあったんだねぇ。
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日本を激しく批判する一方で、「ドイツの常任理事国入りは支持する」とする姑息な工作活動を展開。だが、ドイツ報道陣から「何故、そこまで過去に固執するのか」との質問攻めに会って狼狽（ろうばい）。独ユダヤ人中央協議会からは、「ナチスと日本の比較・相対化など絶対に許されない」と突っぱねられた。

　また、独韓議連の幹部からも苦言を受けている。ＥＵと韓国との積年の懸案事項である「造船摩擦」の解消や「北朝鮮の核武装阻止」という国際的な緊急課題を差し置いて、日本批判ばかりを並べるのはおかしい、と窘（たしな）められている。

　日本批判を徹底。「他国批判」を基本政策とする愚かな国は、この韓国を含む特定三国のみである。

ついでにこれも。
（都議会議員初鹿あきひろ先生応援サイト）mumurブルログ:【書評】朝日vs.産経ソウル発―どうするどうなる朝鮮半島

P.61
黒田　だいたい一国の政府の公式文書に「日本の良識ある市民運動とネットワークを構築して」なんて文句が登場する国はありませんよ。

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　この「人権擁護法案」の立案を推進した「人権フォーラム」（現在は解体し潜伏）のメンバーには、北朝鮮の主体思想の信奉者である武者小路公秀氏、社民党の福島瑞穂（趙春花）らがおり、この他、部落解放同盟の幹部、在日朝鮮人の大学教授、在日コリアン人権協会、日教組等々。あの「週刊金曜日」と同様、まさに反日の縮図を成している。

趙春花って書いてるけど裏取れてるのか？
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　表向きの看板には、たとえば、「電機メーカー、自動車メーカー、都市銀行など上場の企業に酷似した商号（これらの企業とは全く無関係）を名乗って勧誘などの活動を行っていることが多い」とある。（Wikipedia）まさに「パクリ」の文化。半島系の得意技である。夕刊タブロイド紙の広告欄などに、無数の三行広告がひしめき、国内の有名企業の“系列か？”と連想・錯覚させるような名称が目につく。

　Wikipediaにも掲載されている。たとえば、「ゼロックス、救心、ワコール、エーベックス、富士通ファイナンス、三菱第一信用、ヤンマークレヂット、みずほ総合信販、日本信販ファイナンス、三菱重機レンタル、アリコクレジット、ソニー損保、JOMOファイナンス JR東日本信販」等々。「当然ながら社名にある大手企業は一切無関係」（Wikipedia）とのこと。酷い話だ。

すげぇぇぇw
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このような韓流・反日タレントをＣＦに出演させることで有名なロッテ（ガム、菓子等）とその系列のロッテリア（ファーストフード）は、純然たる半島資本である。

　量販店で知られるオリンピック、よく事件を起こすドンキホーテも彼らの同胞である。安楽亭（焼肉、飲食店）、モランボン（焼肉調味料）も同類。飲食店では、白木屋、笑笑、魚民、笑兵衛、暖暖、和吉（居酒屋、モンテローザ系列店）と軒並みに多く、創価学会の資本とダブっている業態が多い。酔ってタクシーで帰れば、MKタクシーも半島系である。

どこの店いきゃいいのよw